株式損失を大いに活かした投資戦略2009
発売日：2009/2/9
価格：8,800円
作者：株式会社 ＯＭコンサルティング
作者のプロフィール：
株式会社 ＯＭコンサルティング
代表取締役 岡本裕紀
ＯＭコンサルティングは、経営・会計・税務・人事・労務・法務・マーケティングを中心とした中小企業の繁栄と発展をサポートする、総合コンサルティング・ファームです。
知らなきゃ損！株式投資による赤字分を、今後の投資戦略に大いに活かす！
「株の税金」の知らないと損する手続き・知識や節税術が満載。
とっておきのノウハウを分かりやすく伝授します！
そして、確定申告簡単動画マニュアルで、あなたにも、単純な作業と僅かな時間で確定申告ができるでしょう。しかも、メールサポート付きですので、ご安心ください。
１００年に１度の歴史的なシビアな市場環境にさらされた個人投資家にとっては、
損は損でも、今後に生かす「意味ある損」として、確定申告での節税・還付を、
投資戦略に組み込んでください！
2008年、株式市場が大暴落し、多大な損失を被った個人投資家に見逃せないチャンスが訪れました。上場株式の売却損は原則、確定申告の義務はありません。
しかし、2008年のように大多数の人が株式投資で損失を出したような年は確定申告をした方が節税面で得をする場合があるのです。
その年の損失を先に繰り越せる上、ほかの投資のリターンを損益通算して納税額を減らせるからです。
特定口座には「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」の2種類があります。
特定口座で源泉徴収ありの口座で株取引を行なっている人は、すでに自動的に
税金が源泉徴収されているので、自分で申告する必要はありません。
しかし、「源泉徴収あり」を選択した場合でも、申告をしたほうが良い人もいます。
株の稼ぎの税金は、源泉徴収されていても株による赤字があるなど、
確定申告を行なった方が有利になるケースもあります。
年間を通して損をした場合などがそうです。
年間を通して損をした場合には、確定申告を行って「譲渡損失の繰越控除」の
適用を受けるのがいいでしょう。
この制度は、翌年以降3年間、利益から当該年度の損失を差し引くことが出来る
という制度です。
しかし、この特例を受けるには、損失が出た年はもちろん、損失額がなくなるまで
毎年、確定申告をする必要があります。
本当に昨年はリーマンショックの影響で株をやっているほとんどの投資家が
損失を被ったかと思います。
その傷を少しでも浅くするために、税金面や手数料を見直すことは重要ですね。。
このマニュアルで確定申告にチャレンジしてみてはいかがでしょうか？
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